名刺を渡された場合は自分も渡すべき?

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名刺を渡された場合は自分も渡すべき?

名刺を渡された場合は自分も渡すべき?column

ビジネスシーンにおいて、名刺交換は挨拶として定着しています。そのため、相手が渡してきたのにこちらは渡さない、というのは失礼に当たります。

では、ビジネス以外のシーンにおいて名刺を渡された場合は、こちらも渡すべきなのでしょうか。

ビジネス以外では基本的に渡さない方がいい

結論からいえば、ビジネスシーン以外においては名刺を渡さない方がいいといえます。なぜなら、多くの場合名刺は会社の業務で使用するために支給されているものだからです。業務時間外に会社の名前が入った名刺を相手へ渡す行為は、非常識だと捉えられることがあります。

ビジネスシーンでなくても、例えば異業種交流会や勉強会などでは名刺交換が頻繁に行われます。このような場合は、個人の名刺を用意するのが一般的です。業務時間外なので会社の名刺は使えませんが、個人用であれば全ての責任が自分にあるので、いつ誰に渡そうが構わないことになります。そのため、業務時間外で名刺交換をすることが想定されるのであれば、個人の名刺を用意するようにしましょう。もちろん、名刺の使い方はその会社のルールに準じますので、自身の会社が使ってよいというのであれば異業種交流会などでも使ってよいことになります。

例外として、個人で活動しているライターやクリエイター、カウンセラーなどの場合はどのような場面でも名刺を渡してよいでしょう。こういった職種であれば、仕事の時間以外の出会いも全て仕事へとつながる可能性があります。会社から支給されている名刺ではないので、自分の判断で渡すか渡さないかを決めましょう。

交換の必要があるのはビジネス的な意味があるとき

ビジネスシーンにおける名刺交換は、「お互いによいビジネスパートナーとなりましょう」という意味合いを持ちます。つまりビジネス的な意味がないのであれば、交換は控えた方がいいと考えられます。

例えば、クリニックなどで医師から名刺を渡されるケースがあります。この場合は「いつでも連絡してください」という、単なる連絡先だと捉えることができます。こういったシーンでは、自分は患者(あるいは客)なので、わざわざ渡す必要はありません。そうすることで、ビジネス的な意味が発生するわけではないからです。

クリニックなどのシーンは“渡す必要がない”ケースですが、“名刺を渡してはいけない”ケースも存在します。ここでは、そのうち2例を紹介します。

・学生だとビジネスにならない

ひとつは、学生の就職活動におけるケースです。近年は、就活の一環として学生が名刺を作る場面が少しずつ増えてきています。しかし、まだ学生であればビジネスの人脈を持っているわけではなく、内定が決まっていたとしても、まだその会社に属しているわけではありません。そのため学生にはビジネスのための手札がないことになり、学生からもらった名刺は言ってしまえば“社会的には意味のないもの”となります。こういった理由から、学生から社会人へ名刺を渡すのは失礼に当たる可能性が高いので、控えるべきだといえます。社会人の方から渡してきた場合は、もちろん受け取って大丈夫ですが、やはり学生が渡すのは控えた方が無難です。

・転職活動中の交換は失礼に

もうひとつは、転職活動中のケースです。転職活動中は、多くの人が転職エージェントの力を借ります。気をつけるべきは、初めて面談をするときです。転職エージェントの担当者は自身の名刺を差し出してきますが、このとき自分のものを渡してはいけません。転職活動中ということは、自分は現在所属している会社を辞めようとしていることになります。これから辞める会社の名刺を相手へ渡すことは、転職エージェントに対しても所属会社に対しても失礼となるので、受け取るだけにしましょう。

情報管理の面でも無闇に渡さない方がいい

情報管理の面からも、ビジネス以外で名刺交換をしない方が無難だといえます。名刺には、個人情報や会社の情報が載っています。その情報を他人に渡すことは、悪用へつながる可能性も考えられるのです。

例えば、近年はSNSのアカウントを名刺に載せるケースが増えていますが、そのアカウントを荒らされる可能性が考えられます。SNSはビジネスに有用な反面、トラブルの元にもなりやすいので、運用には細心の注意を払う必要があります。ビジネスシーンで名刺交換をした上で何かしらのトラブルに発展した場合は、会社として対応できますが、ビジネスシーンでなければ会社が対応しきれない可能性も考えられます。会社に損害を与える可能性があるだけでなく、自身にとってもリスクとなる可能性があるのです。

あくまでビジネスシーンにおいて活用

名刺はさまざまなビジネスチャンスへつなげられるツールです。しかし、メリットが大きい分、使い方を間違えるとデメリットも大きくなるので、あくまでビジネスシーンに限定して活用するようにしましょう。